【保存版】高額納税者ランキング(1983年~2004年・長者番付)

このランキングを読み解く上で、重要な点を注釈しておきます。

■ 【注1】ランキングに登場しない芸能人もいる

国から公示されているデータを使用している関係上、カウントされない芸能人もいます。例えば、元お笑いタレント「島田 紳助」さんは、収入の多くを自身が代表ではない個人事務所（島田さんが代表ではないため、調査できない）から受け取っていると考えられ、ランキングには1度しか登場しません。歌手「GACKT」さんも同様に海外法人で納税している為か、ランキングには登場しません。

同様に、収入を複数の個人事務所で受け取っているケースもあり、その場合、正しい納税額を追跡することは出来ません。

■ 【注2】所得額から納税額への切り替えタイミング

1947年から1982年までは申告所得額が公示され、1983年以降は、納税額が公示されていました。

ランキング表を見る際には、数値の扱いに注意が必要です。

■ 【注3】 推定年収は納税額の３倍で計算。実際は2~4.3倍で乖離がうまれる

民放TV番組(ミヤネ屋) や各種芸能ディアが統計を取った際には、推定年収＝納税額の3倍で計算されていました。納税年度による税率の違いや、節税対策の有無（※ ）でも推定年収は大きく変わります。

節税を全くしていない芸能人は、所得税で2分の１税金で持っていかれますが、節税対策をフルに行っている芸能人は、法人税で4.3分の1程度まで税金の支出割合を抑えることが出来ます（※）。

（写真）累進課税制度

所得税の最大税率は、50%越え (住民税10%含む)。一般的なサラリーマンが4000万円以上の収入を貰った場合、最大税率が適用され、最大半分(過去は50％。現在は55％) 税金でもっていかれます。

芸能人やスポーツ選手は、サラリーマンではなく個人事業主に近い形で運営されているので、税額が考慮されているようです。自宅の家賃や日々の活動費(ボディーメンテナンス費や洋服、移動車、マネージャ費) を経費で生活している方も多いです。

※  ギャラや印税などを全て個人事務所の収入として取得した場合、税率は法人税率の23.2%。1億円の収入に対する税金は2320万円で済みます。また様々な支出を経費として落とすことが可能なため、実際に貰っている見かけ上の収入を下げ、その年の納税額を減らすことも可能です。

■ 【注4】年度による物価の違いがある。昔と今の売れっ子を比較する場合は、注意

1975年の1000万円の価値と、2015年の1000万円の価値は異なります。

物価の比較に使用される大学初任給 (厚生労働省の賃金構造基本統計調査)によると、1965年と2015年では、9倍の差、1975年と2015年では、2.3倍の差があります。

※ 同じ納税額であれば、2005年よりも1975年の方が高額な報酬を得ていた（より売れていた）とみることができます。